名目個人所得、1949年以来始めて減速

所得と消費、どちらが先かという問題がある。卵が先か鶏が先かということだが、常識に照らせば所得がないと消費できないわけであるから、所得は増減は株式市場の先行指標となるはずだ。

アメリカ国家経済統計局のデータを見ていると、名目個人所得の昨年度変化率の増減はある程度株式市場を予想している。絶対値としての増減ではなく変化率の上下である。上昇がぐーっと続けば、その後クラッシュの可能性が高い。下降が連続すればその後ブルマーケットとなる。

もちろん、この指標だけで今後株式が市場が、あるいはビジネスがどのような動きをするのかは分からない。しか今後、個人所得の増減から「気をつけるべき時期」「積極果敢に攻めるべき時」との認識は持ちうる。

特にこういうボラティリティの高い相場では不安になりがちでニュースやレポートを大量に読み込んで安心しようとしてしまう。しかしこの数字が語るところによると、反転は早い。戦後60年間で前年比マイナスとなったのは1度だけである。(1949年、マイナス1.32%)

1932年のように不景気になってもホッタラカシにされることもなく、今後さらに財政緩和策が取られていく。2011に向けて大きくリターンが得られるとは思わないものの、あまり心配もしていない。