クルーグマンの警鐘

サルコジの話を聞いていて思い出したのが、ノーベル賞経済学者のポール・クルーグマン。彼もまた国家間の枠組みを超えて貧困にあえぐ層など新自由主義やグローバル経済の恩恵を受けない人たちのサポートを強く提唱する一人だ。

彼がニューヨーク・タイムズで書いているコラムで「あの1937年の感覚」を読んでみて、最近のブリッシュなニュースとは少し距離を置かなければならないかもしれないと考えている。

今月に入ってから、雇用情勢の改善や各国で相次いで発表されるPMI(故買担当者指数）の改善など「景気回復が本格化してきた」と末尾で結ばれるニュースが目立ってきた。

クルーグマンはこういったニュースは「景気回復過程でなくてもあらわれる」としている。

たとえば1996年。日本のバブルが崩壊し失われた10年の途中ですら日本は12%のGDP成長率を記録しそうだというニュースが流れた。直近ではアメリカは2009年の第四四半期にかけて年率6%もの成長率を記録したというニュースとパラレルで考えられる。

こういったノイズともいえる報道のからくりは、「在庫」にあるという。景気が悪くなっていくと企業は多くの在庫を抱えてしまい、生産をひかえる。

在庫がはけると、生産を再開するわけだが、GDPはそれまで生産をしなかった時期も比較対象となることから、GDPが跳ね上がったように（すなわち景気が回復したように）見えるということだ。

またそういった情報で政府が勝手に「不景気は終了した」と宣言してしまい景気引き締め策に入ると二番底となる。1937年がまさにそうだったようだ。

クルーグマンは、「バーナンキは1937年の恐慌の研究ではピカイチだから、1937年と同じ失敗を繰り返すことはないだろう」と言っているが、市場コンセンサスは今年年末にむけてかなりの確率で利上げがありうるとしている。