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ミレニアル世代の消費傾向 | AMG Wealth Management - 資産運用アドバイザー
Ogura Manabu
 
ゴールドマン・サックスの”今後の消費を担っていくミレニアル世代の傾向”というポップな図表が分かりやいので参照。
 
ミレニアル世代。それは1980年から2000年の間に生まれた人のことを指し、今後の消費の中心を担っていく世代。アメリカでは今後、このミレニアル世代が最大母体となる。世代ごとに消費スタイルを大きく分けるとすると、
 
ベビーブーマー 1964年以前生まれ 7,700万人
X世代 1965年から1979年生まれ 6,100万人
ミレニアル世代 1980年から2000年生まれ 9,200万人
 
となるが、ミレニアル世代は前世代と異なる消費哲学を持っており、それが経済に大きなインパクトを与えるというのがこの図表の骨子である。気になった数字をあげていく。
 

- 学生ローン

 
2003年には学生ローン額の中間値はUSD10,000だったのに、2013年にはそれが倍のUSD20,000となっている。卒業した瞬間にUSD20,000の借金を抱えることなり、それを返済していくことになるわけだが、"大学卒業していきなり借金漬け”という状態がそもそも諸悪の根源であるような気がする。
 

- デジタル・ネイティブ

 
小学生にあがるときにはもうブラインドタッチを覚えていたり、ソーシャルネットワークが生活インフラとして根付いているのがデジタル・ネイティブ世代である。また、ネットの世界で瞬時に価格が分かるためにデパートで買い物をしたことがなくとも友だちの推薦を見てスマホからの買い物はよくしたりするのだ。
 
同じ商品を販売していて最安か、それに近い価格を提示できないお店はミレニアル世代には見つけてすらもらえない。
 

- 親と同居

 
アメリカといえば子供にすぐに個室を与えて自立を促すイメージだが、18才以上の30%の若者たちが親と同居している。同居したいからしているわけではなく、いずれ自分の住処を持ちたいとは考えている。同居することによって生活コストを抑えて住宅購入の頭金を貯めたりするのだろう。
 
過去20年、26-27%で安定していたこの数字がリーマン・ショック後にじりじり上昇して30%となっている。
 

- 結婚するタイミング

 
1970年代 23才
2010年代 30才
 
親と同居する人が増えれば、結婚する年齢も当然遅くなる。ただ、結婚をしたくないわけではなくいずれ結婚したいし子供を産みたいと考えている。そのタイミングをいつにするか、という問題だ。
 

- クルマを借りる人の割合

 
2005年 52%
2013年 60%
 
カー・シェアリングも含めてクルマを買い所有するのではなく”借りる”という発想。これは単に維持費がかかるからというよりは、身軽でいたいからという気持ちが透ける。
 

- 1軒目の自宅を購入する年齢

 
ベビーブーマー 25才
ミレニアル世代 45才ごろ
 
そもそもミレニアル世代はまだ30代なので統計をとるのは不可能なのだが様々なアンケートの中でこの40代なかばに最初の住宅を購入するというのが浮かび上がったらしい。しかし、45才ともなれば子供の教育への出費もかさんできたり親もピンピンしているとは限らず様々な環境要因で負担が増加していく。なので1軒目の自宅を購入する年齢はあくまで”購入した人の平均値”であってすべてのミレニアルが購入するわけでもない。
 

- 健康の定義とは、”病気にならないこと"である

 
ベビーブーマー 46%
ミレニアル世代 29%
 
ミレニアル世代の健康への考え方は、病気にならないことは当然過ぎてそもそも定義に入っていない。彼らは常日頃から適度な運動をし、野菜や低脂質のものなど健康によいものを食べることこそ”健康”の定義であると考えている。”健康的である”とは日頃の心がけや行動そのものであって、病気になっていないかどうか、という体の状態を指すわけではない。また、タバコやアルコールについての嫌悪感がより高いのもこのミレニアル世代の特徴だ。
 
 
ざっと見たところベビーブーマーを煽る感じでミレニアル世代の消費意欲を駆り立て、剤やサービスの購入に結びつけるのは非常に難しいであろうことが分かる。ベビーブーマーがよく「俺らの若いころはもっと遊んだもんだ」という話を語っているのを聞く。おそらく語るご本人は「若い世代にももっと夢をみさせてやろう」という100%の善意から発した語りなのだろうが、このテの話はミレニアル世代に全く響かないばかりか、時には嫌悪の対象にすらなってしまうのだ。
 
ミレニアル世代の消費の傾向としてあげられるキーワードは
 
  • 健康志向
  • シェア
  • 遅めの家族
  • 賢い消費
 
ということになろうか。これからミレニアル世代が消費の主役になる以上、こういったキーワードが連想される企業は大きく伸びていくことになろう。

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